フリーメーソン 都市伝説

都市伝説

【フリーメイソン】やりすぎ都市伝説【宇宙人】


【1000円以上送料無料】ウソかホントかわからない やりすぎ都市伝説 地球滅亡へのカウントダウン 上巻~秘密結社フリーメイソン~/今田耕司/東野幸治/千原兄弟

1: 名無しでいいとも!@放送中は実況板で 2012/09/01(土) 11:27:45.74 ID:xh/74QHa0
たま~に放送される特番やりすぎ都市伝説について語るスレです。


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【海外】古代マヤ文明で「滅亡の日」とされる12月21日が近付く中、「聖地」に終末論者らが数百人が押し寄せ、住民らが警戒強める

1: ラストボーイスカウト@空挺ラッコさん部隊ρ ★ 2012/11/26(月) 18:09:51.19 ID:???0
 [ビュガラッシュ(フランス) 23日 ロイター]
古代マヤ文明の暦で「滅亡の日」とされる12月21日が近付く中、終末論者らが聖地とあがめるフランス南部の
小村ビュガラッシュに数百人が押し寄せ、住民らが警戒を強めている。

 ピレネー山脈に近い人口わずか200人のビュガラッシュ村にある岩山は、岩の上層部分が下層部分よりも
古いことなどから、神秘的な場所とされてきた。

 同村に集まってきた集団はインターネットで終末論を広めているが、岩山の神秘的な力により同村は生き残ることが
できると主張。その山頂には既に未確認飛行物体(UFO)が潜んでおり、救出の準備も整っているとさえ訴えている。

 こうした中、当局は100人を超える憲兵を来月19─23日に派遣し、集団が山頂を目指さないよう対策を講じることを計画。
また村長も、多くの信者が訪れることを受けて、警察が村の安全を確保する必要があると述べた。

 ある村民は「通りで変な人たちにからまれると思えば、休暇で村を訪れる人が来なくなる」と話し、騒動にあきれた様子で話した。

ソース:http://jp.reuters.com/article/oddlyEnoughNews/idJPTYE8AP03520121126

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20世紀少年とフリーメイソン イルミナティの目

1ドル紙幣の秘密 ピラミッドの目 真実の目 20世紀少年のともだちマーク

フリーメイソン」を検索すると、 関連検索項目に「20世紀少年 フリーメイソン」が表示されるようです。20世紀少年の漫画を奥さんは全部読んだようですが、私は見ていませんので、20世紀少年の映画は謎だらけです。ともだちの正体も謎です。

20世紀少年のシンボルマーク

20世紀少年のシンボルマークは、1ドル札の目、フリーメイソンの目、イルミナティの目をまねたものだと思います。 外部リンク20世紀少年 Wikipediaには、フリーメイソンという言葉は書かれていません。奥さんに聞いても、20世紀少年の漫画には、フリーメイソンという言葉は出ていないという事です。 20世紀少年とフリーメイソンの関係は? サイト内リンク秘密結社フリーメイソンのマーク

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ダヴィンチコードの真実

1.映画『ダヴィンチコード』のインパクトとは

 今、ソニー・ピクチャーズ製作『ダヴィンチコード』という映画が世界の注目を浴びています。なお、ソニーの場合は、映画制作ではなく、映画製作が似合う でしょう。この映画のインパクトとは、イエス・キリストが妻帯者であり、子供ももうけて、その子孫が中世貴族になって、今も末裔が南仏の田舎に暮らしてい るというストーリーにあるでしょう。このような説は、キリスト教を根本からゆるがすものです。西欧社会や中南米社会を支えるキリスト教を根本から否定する に等しいかもしれません。筆者はキリスト教信者ではないので、よくわかりませんが、キリスト教信者にとっては大ショックでしょう。すでに、世界中のキリス ト教関係組織から、大抗議が巻き起こっているようです。特に、カトリック教の総本山、バチカンのローマ法王への危険な挑戦のようにみえます。案の定、カト リック教国でソニー製品不買運動も起きていると報道されています。日頃、宗教にあまり関心のない筆者が、この映画に興味をもったのは、この映画が日本企業 ソニーのブランドによってリリースされている点にあります。ソニーはすでに、日本出身のグローバル企業であって、もはや日本企業ではないといえないことも ありません。しかしながら、世界に流通しているソニー製品を通じて、世界の人々が日本、あるいは日本人のブランド・イメージを形成させてきているのは確か でしょう。その意味で、この映画のネガティブ・インパクトはいずれ間接的に、われわれ日本国民に跳ね返ってきます。

 ウェッブ辞典、ウィキペディアによれば、キリスト教信者は21億人(カトリック10億人、プロテスタント5億人、その他諸派6億人)です。世界人口は65億人ですから、その3分 の一がキリスト教信者です。とりわけ、西欧社会、中南米社会はキリスト教国が多いといえます。極論すれば、個人向け消費財メーカーであるソニーは、世界に 分散するキリスト教信者を敵に回すというリスクを冒して、この映画を「ビジネス」として製品化してしまったことになります。西欧社会では、闇の支配者です ら畏れ多くて、破れなかったタブーを日本のソニーがあっさり破ったということです。知らぬが仏とはこのことか。この映画は話題性が高く、大ヒットするかも しれませんが、ソニー製品、ひいては日本製品の不買運動が起きてはどうしようもありません。ソニーの主力事業である、マルチメディア機器は、激烈な競争に 曝されているわけですから、ソニーにとってこの映画のリリースは非常にリスクが高い。世界のキリスト教信者から、ソニーは許せない日本企業、あるいは日本 人は反キリスト的とみなされる危険が大です。ちなみにマスコミ報道によれば、この映画は、ソニー新社長、ハワード・ストリンガー氏(英国人)の発案だそうです。今、日本は、韓国、中国から小泉首相の靖国参拝による挑発で非難され、さらにこの上、西欧各国から、日本は反キリスト国家と非難されることになりそうです。元SRI研究員のピーター・シュワルツが1991年に予言した『日本の孤立シナリオ』が、いよいよ現実化しそうです(注1)

 

2.マルチメディアの洗脳効果は抜群

 映画商業主義の観点からキリスト教にかかわる映画はヒットしやすいのでしょう。なぜなら、ビジネス市場として有望な先進国には、キリスト教信者が多いか らです。十戒やベンハーなど、戦後の映画の洗脳効果は、いうまでもなく抜群でした。ダイナミックなストーリー展開(シナリオ)、映像、音声、音楽、が総力 を挙げて、観客の全知覚に迫ってきますから・・・。すなわち、MOT(技術経営)の 視点から、ソニー・ブランドに代表される高度マルチメディア技術こそが、現在、世界最高の洗脳手段と位置づけられます。歴史的には、絵画、経典、偶像、建 築物、音楽、説教などが、洗脳手段でしたが、インパクト、あるいはダイナミズムの点で、高度マルチメディア技術に遠く及びません。世界統一を企む、闇の支 配者が軍事、金融、エネルギー事業に次いで、こぞってマルチメディア事業に関心をもつのは当然です。

 さてキリスト映画で最近、話題となったのは、メル・ギブソンの制作した『パッション』でしょう。イエス・キリストの処刑をリアルに描いたこの映画は、キ リスト教の伝統的信者を感涙させるのでしょう。その反面、イエス・キリストをここまで、迫害し苦しめた弾圧権力への憎しみを倍増させる効果があります。一 方『ダヴィンチコード』は、そのような敬虔なるキリスト教信者に冷水を浴びせているように受け取れます。その意味でこの映画は、極めて挑戦的です。これま で、世界を主導してきた平和志向のキリスト教的価値観への深刻な挑戦だからです。

 

3.米国の伝統的良心は侵害されている

ところでスタンフォード大学の中庭(クワッド)の教会(カテドラル)の壁には、希望(Hope)、愛(Love)、誠(Faith)、慈悲(Charity)という4つの言葉が刻まれています(注2)。キリスト教信者ではない筆者でも、クワッドの中に立って、この壁をみつめると感動します。シリコンバレー発イノベーションの原点ここにあり、とすら筆者は思っています。なお、スタンフォード大学の建造物は南欧風のデザインですから、カトリック系に見えます。

 シリコンバレーは、周知のように、20003月、 ネットバブル崩壊に見舞われましたが、筆者は、これは、ジョーン・バエズの主導したベトナム反戦運動のメッカであった、スタンフォード大学を支える反戦的 精神への攻撃であったと捉えています。シリコンバレーで生まれた平和的技術体系であるインターネット技術は、本来、国防総省の知的資産ですが、国防総省軍 人出身の政治家コーリン・パウエルに代表されるように、国防総省の官僚は決して好戦的ではなく、戦争の悲惨さを熟知しているだけに、実に反戦的です。現に ペンタゴンはアーリントン墓地と隣接して立地されています。米国人戦没者の御霊を心底、弔っているのは、政治家ではなくペンタゴンの軍人です。他方、小泉 首相の靖国参拝がなんと安っぽく見えることよ。そしてペンタゴン軍人は反戦政治家ケネディを尊敬してきたのです。その意味で、軍事経験のない、ドナルド・ ラムズフェルド現、国防長官の方が、外様の亜流なのです。つまり、ブッシュ・ジュニア政権となって、国防総省が、非軍人の別人脈に乗っ取られているという 見方が成り立ちます。だからこそ、国防総省内で、ラムズフェルド罷免運動が水面下で拡がっているのです。元国防総省軍人、スタンフォード大元教授のジム・ クラークに代表されるシリコンバレーの人脈は、ユタ大学・国防総省人脈といわれるように、実は、伝統的国防総省人脈なのです。この人たちは、アンチ・マイ クロソフトでもあります。ちなみに、インターネットの前身、国防総省のアーパネットはスタンフォード大学付属研究所(現在のSRIインターナショナル:筆者の出身シンクタンク)とユタ大学などで、1969年、世界最初に実験されています(注3)

 さて西欧人は、われわれ日本人より、一般的に、攻撃的で強欲的な本能が強いと、筆者の16年半におよぶSRIでの経験知で感じています。だからこそ、それを抑制する意志も強く、平和志向のキリスト教が絶対に必要なのだろうと思います。一方、世界経済を支配する闇の寡頭勢力は、それこそ強欲の塊です。だからこそ、これまで、闇の存在であることに我慢してきた。ところが、2001年の9.11事件を境に、悪貨が良貨を駆逐するかのように、米国覇権主義は180度 変わりました。いかなる手段を弄しても競争に勝つこと、勝つためには戦争をいとわない、他人をだましてでもお金もうけこそが絶対的価値である、という好戦 的、拝金的価値観が跋扈しています。企業活動とは利益を上げることであると、当然のごとくいわれます。企業活動は、社会に貢献することであり、結果的にい くばくかの利益をとらせていただくなどという、松下幸之助の実践した東洋的な経営哲学が偽善的に聞こえる世の中となってしまいました。

 19631122日、カトリック系アイルランド移民の家系、ケネディ大統領が暗殺されて以来、闇の勢力(反キリスト勢力)が権力を握り始め、2001911日、9.11事件という人工的ミニ・アルマゲドンが起こされて以来、2000年間、キリスト教勢力によって闇に閉じ込められてきた反キリスト教的勢力(寡頭勢力)が、いよいよ表に出てきた。ある意味で歯止めがなくなっています。

 

4.ビルとスティーブに翻弄されるソニー

さて、ここで日本を振り返ってみると、9.11勃発直前、20014月に誕生した小泉政権を通じて、日本も闇の勢力に徐々に支配され始めたと考えられます。現在の日本は、欧米金融資本家に翻弄された幕末時代と実によく似ています。

今回の『ダヴィンチコード』の一件で、ソニーも彼らに翻弄されているようにみえます。

 ところでシリコンバレーのヒーロー、スティーブ・ジョブズが、ウォルト・ディズニーの筆頭株主となっています。ディズニーは、9.11事件発生直前、20015月、 突然、日本人に屈辱的な映画『パールハーバー』(およそディズニーらしくない戦争ロマン映画)をリリースしました。この映画は『アルマゲドン』と同じ制作 スタッフによる作品です。当時、筆者はなぜ『パールハーバー』が唐突に、制作されたのか不思議でした。タイミングよい『パールハーバー』のリリースで、米 国国民の脳裏には、9.11事件発生時、1941128日、日本帝國海軍によるパールハーバー奇襲の悪夢を連想させられたのです。またディズニーが、マイケル・ムーアのアンチ・ブッシュ映画『華氏911』の配給を拒否したことも記憶に新しい。ついでに言うと、クリント・イーストウッドが最近、なぜ、映画『硫黄島』を企画したのか、不思議です。国防総省ペンタゴンの脇に、日本人にとって屈辱的な硫黄島戦勝記念公園(SRIワシントン事務所の近所)があります。9.11事件で、ボーイング757が、ペンタゴンに衝突する前に、なぜ、手前の硫黄島戦勝記念公園の屈辱的な銅像をなぎ倒さなかったのか、こちらも実に不思議ですが・・・。

 さて、ビル・ゲイツ率いるマイクロソフトが、ウィンドウズXPの次世代バージョンを、アルタビスタと命名したのは、ディズニー・ブランドを強く意識しています。そこでアンチ・マイクロソフトの若手旗手、スティーブ・ジョブズ(アップルコンピュータ創業者)が先手を取って、ディズニーの筆頭株主に躍り出ているのは実に興味深い。

 アップルのiPodは、本来、ソニーが手がけるべきビジネスモデルであったのに、スティーブ・ジョブズに先手をとられた。一方、ディズニーをスティーブ(米国の良心のシンボル)に獲られそうになっている闇の勢力は、ソニーにMGM(注4)という人参をぶらさげて、ソニーを見事に取り込んだ(インナーサークル化)と解釈できないこともありません。

 

注1:テックベンチャーNo.98『日本人孤立のシナリオ』20022月5日

http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/ATT00033.htm

注2:山本尚利[1999]『スーパーベンチャー戦略』同友館:p196

注3:SRIインターナショナル・ホームページ

http://www.sri.com/about/timeline/arpanet.html

注4:ベンチャー革命No.119MGM買収:ソニーの危険な賭け』2004925

http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/mvr119.htm

MGM買収:ソニーの危険な賭け

1.ソニーの米映画会社経営の経緯

2004年9月25日付け、日経新聞には、ソニーがMGM買収に最終合意したと報道されています。この記事には、米国金融企業連合軍とのやりとりが細かく報道されています。 ところで、ソニーは1989年、バブル崩壊前、コロンビア映画を34億ドルで買収、米国の反日運動の起爆剤となったことを思い出します。ソニーを代表とする当時の日本のコンシューマ・エレクトロニクス・メーカーが米国市場で家電製品を売りまくり、米国家電ブランドのRCA(注1)を消滅に追いやったことに対し米国民の激しい恨みを買ったのです。その神経を逆撫でするかのように、ソニーは、無謀にも、米国で稼いだお金で、コロンビア映画を買収してしまいました。このニュースで米国民がついにブチ切れたのです。強烈なジャパン・バッシングが起きて、米国覇権主義者(注2)の対日攻略が正当化されてしまいました。そして、90年代初頭、ついに日本経済はオウンゴール(自殺点)のバブル崩壊に至ったのです。


上記のように、米国人のあまりの反発に当時のソニー幹部は仰天し、急遽、米国に派遣されたのが、出井(現)ソニー会長だったのです。コロンビア映画の経営は見事に立ち直り、後に、出井氏はソニー社長に昇進することになります。他方、松下もソニーに倣ってMCAを買収しましたが、こちらは無残に失敗して数千億円の損失をだしました。いずれにしても、日本企業が米国企業を買収して経営を好転させるのは非常に困難です。その意味で、ソニーがコロンビア映画の経営を成功させたのは奇跡に近いといえます。ソニーはそれ以前から、ソニー・アメリカの経営を米国人にまかせ、米国人材の扱いに関するノウハウが蓄積されていたことがコロンビア映画再建にプラスに作用したと思われます。


 80年代、コンシューマ・エレクトロニクス・メーカーであったソニーが、まったくの異業種である映画事業への進出を企画・実行したのは、大変な冒険でした。盛田会長という優れた経営者あってこその偉業でした。ただ、ソニーの先行モデル企業、RCAがNBCというテレビ会社を経営するなど、メーカーにおける脱製造業の多角化戦略は米国では珍しくなかったのですが・・・。RCAは結局、多角化戦略に失敗、GEに買収されますが、GEはメーカーでありながら、RCA買収で手に入れたNBCに加えてGEキャピタルというノンバンク金融業で高収益を上げています。80年代から90年代にかけてのソニーの事業戦略は、RCAやGEの事業戦略が強い影響を与えているのは明白です。


ところで筆者らは、以前から、ソニーの新事業戦略には注目していて、MOT(技術経営論)の観点から、日本企業の中では理論的にダントツに高く評価しています。(注3)

今回のMGMの買収も、ソニーの中長期的な事業戦略に沿って、実現したのだと信じます。


2.ソニーのMGM買収の問題点

 上記、日経新聞によれば、コロンビア映画の買収時、全額、ソニーの自己資金(34億ドル)で賄われたのに対し、今回、MGM買収は、米国金融会社連合軍との共同買収で、ソニーの出資はわずか3億ドル(出資総額16億ドルにおける出資比率19%)でしかありません。MGMの保有する負債20億ドルを含め、買収総額は49億ドルであり、出資総額16億ドルとの差額33億ドルは、米国金融会社JPモルガン・チェースなどからの融資で賄われるようです。同じ買収でも、コロンビア映画の買収とは、今回の買収条件に天と地の差があります。ソニーがMGM経営権の3~4割を握ったと報道されていますが、それが事実なら、巨額融資の保証をソニーが受けているということでしょう。素人の筆者からみても、このMGM買収案件は、ソニーにひどく不利にみえます。不利の第一は、コロンビア映画(現ソニー・ピクチャーズ)と違い、MGMの経営では、ソニーは米国投資企業連合軍から干渉されることは避けられません。それでも、ソニーのてこ入れによって、もしMGMが収益を上げれば、利益の大半を米国投資企業群にもっていかれます。逆に、MGMが損失をだせば、その損失をソニーがそっくりかぶることになります。


 これほどまで、譲歩しなければソニーはMGMの経営権を手に入れることができなかったと推察されます。逆に、これほどソニーに不利な買収であったからこそ、米国覇権主義者がこの買収案件を認めたのでしょう。さて筆者は、以前、ソニーのMGM買収計画のニュースが流れたとき、よくもまあ米国覇権主義者が反対しないなと不思議でした。今回、日経の報道で、その疑問が氷解しました。こんな不利な条件なら、米国覇権主義者は反対しないはずです。ところで、筆者の米国覇権産業論(注2)によれば、映画は、旅行とならび、経験産業(注3)の代表的産業であり、日本に絶対に譲らない、米国覇権産業のカテゴリーに属します。しかしながら、ソニーがここまで譲歩したことで、米国覇権主義者は折れたのだと思います。本案件は、日本企業による米国軍事企業の買収ではないので、マアイイカ!という、米国覇権主義者の鷹揚さがよく表れています。彼らには覇権産業の国家戦略的優先順位があって、家電産業のように戦略的優先度が低ければ見逃すことがあるのです。ちなみに最高優先度はもちろん、航空宇宙を含む先端的軍事産業です。

 さて米国覇権主義者の読みは、MGMでソニーがもうけられる可能性は非常に低いので、思い切りただ食いして、ツケを回せばよいと考えていると思います。ソニーも、他の日本企業よりははるかに、したたかですから、米国覇権主義者の腹の中はすっかり読みきっているでしょう。


3.ソニーの狙いは何か

 米国企業なら絶対に受けないような不利な条件を飲んでまで、MGMを買収したソニーの狙いはいったい何でしょう。新聞には、次世代DVD時代への主導権を確保することではないか、と書かれています。日本の新聞記者は、ソニーはメーカーであるとの先入観にとらわれ、ソニーはデジタル機器ハードのシェアを獲るために、コンテンツ・ビジネスを拡大しようとしていると考えているようです。しかし、筆者の見方はいささか異なります。ソニーのトップ経営者はハード機器事業で、日本の松下やキヤノンなど「ものづくり」優良企業と競争する気は、もはやないと思います。ただし、ソニー社員がどう思っているかは知りませんが・・・。

 ソニーの事業戦略は、筆者らの経験産業論(注3)を完全に先取りしていると見て取れます。ソニーの先見的経営者は、ソニー・ブランドを映画、音楽、ゲームなどの娯楽コンテンツ・プロバイダーのブランドに転換しようとしているのだと、筆者は思います。この事業戦略は、マイクロソフトのビル・ゲイツの事業戦略に近いのではないでしょうか。米国覇権主義者は、このソニー経営者の野望を十分、掌握しているでしょう。そのソニーの野望を逆手にとって、ソニー・ブランドを奪い取ろうと企んでいるかもしれません。なぜなら、日本発企業ソニーの野望は、米国覇権主義者には絶対に許せないアンタッチャブル領域への侵入だからです。一方、ソニー経営者も、長年、米国覇権主義者との葛藤の経験から、彼らの心理を読みきっているでしょう。したがって、ソニー経営者は危険を十分承知の上で、社運を決する賭けに打ってでたとみなすことができます。

 筆者の考えでは、日本人が経営する限り、ソニーが映画事業で世界一になることを米国覇権主義者が許すことは絶対にありません。日本発企業ソニーが米国市場で今後とも活躍したいならば、残された道は二つです。まず、ソニーがMGMを抱えて、経営がつまずき、株価が暴落、米国外資に経営権を奪い取られる「外資化シナリオ」、もうひとつは、赤字の映画事業をもてあまして、かつての松下のように安値で売却を迫られる「撤退シナリオ」です。


 米国では現在、伝統のRCAブランドが消滅しているので、米国には、ソニーのガチンコ・ライバルが不在です。ところが、米国覇権主義者には余裕ができて、マイクロソフト、デル、HP、アップルなどを日本ライバル攻略の旗手として応援しようとしているように見受けられます。それと同時に、日本発ソニーが外資化されて米国ブランドに変貌すれば、事実上、栄光のRCAブランドに匹敵する米国ブランドの復活となり、米国覇権主義者にとって、長年の懸案事項であった、コンシューマ・エレクトロニクス覇権の奪回に成功することになります。これまで、この分野の覇権優先順位は軍事産業や医薬産業に比べて低かったので、単に後回しにされてきたにすぎませんが・・・。


 米国覇権主義者による日本支配が進行してきた今、ソニーを攻略できれば、次はいうまでもなくトヨタ・ブランドの攻略が待っているでしょう。米国人は何事も、優先順位をつけて、ひとつひとつ、潰していきます。その執念たるやプレデター(猛獣)そのもの、草食動物に近い日本人の想像をはるかに超えるのです。

注1:RCAのデビッドサーノフ研究所は、1987年、RCAを買収したGEのジャック・ウェルチによって、筆者の所属していたSRI(スタンフォード研究所)に1200人の研究員込みで無償譲渡された。ただし、移籍に応じた研究員は900人。テレビ、ビデオ、液晶、画像処理技術などRCAの特許の多くは日本家電メーカーに安値で売られて、今日、世界最強を誇るデジタル家電産業が日本で形成された。

 

注2:山本尚利「日米技術覇権戦争」光文社、2003年

本著は、光文社の要望にて、光文社ヒット作の石原慎太郎・盛田昭夫「NOと言える日本」を意識して書かれているが、ソニーの盛田氏は石原慎太郎と並び、昔から、いろんな意味で米国人からマークされていたと思われる。この両者は米国人から見て、小泉首相の真反対の気骨日本人に映る。

 

注3:寺本義也・山本尚利「MOTアドバンスト:新事業戦略」日本能率協会マネジメントセンター、2004年

ネタ元:http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/mvr119.htm
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